医業経営コンサルタントの基礎講座DVDは在庫がなくなりました

医業経営研鑽会の正会員として入会された方に差し上げていた平成28年4月9日に収録した医業経営コンサルタントの基礎講座DVDですが、本日在庫がなくなりました。
今後は11月28日に再収録する令和2年度版医業経営コンサルタントの基礎講座の動画をご覧いただくことになります。

これから11月28日までに正会員として入会された方は収録が終わるまで少しお待ち下さい。
ご不便をおかけしますが、何卒ご了承下さい。

2020年4月､8月､10月号の事例研究会レポート

最近事例研究会レポートの内容をブログで紹介するのを忘れていました。
申し訳ありません。

2020年4月号の事例研究会レポート
１．新型コロナウイルス感染症対策について
２．報告：株価が下がっている今、持分なしに移行するチャンスです
３．電子カルテへの移行時に気をつけるべきこと

2020年8月号の事例研究会レポート
１．新型コロナウイルス関連の最新情報
２．報告：清算事業年度の取り扱いについて
３．報告：建築確認済証のない建物はＮＧ
４．有床クリニックの売却時、法人化は必要か
５．報告：医療法人の理事長兼務について

2020年10月号の事例研究会レポート
１．クリニックの院長が急な病気で長期療養することになったら
２．老人福祉施設の建物分の消費税はすべて非課税ではないのか？
３．有料老人ホームの事業用ごみと家庭ごみの区分けについて
４．クリニックの業務の効率化について

一般社団法人医業経営研鑽会の正会員は過去の分も含めて事例研究会レポートを見ることができます。
正会員の皆様は是非この事例研究会レポートをご活用下さい。

次回定例会（R2.11.20）のご案内

次回の一般社団法人医業経営研鑽会の定例会は令和2年11月20日にAP西宿５－Ｃにて開催いたします。
教育研修会のテーマと講師は下記の通りです。

テーマ　クリニック開設型一般法人の注意点
講師　こうの法務事務所　行政書士　河野理彦先生

クリニック開設型一般法人とは、一般社団法人による診療所開設のことです。
11月は河野先生に法務や手続き面についてお話頂き、12月は私が一般社団法人による診療所開設の税務と会計についてお話します。
つまり、11月と12月で連続して一般社団法人による診療所開設がテーマとなります。
一般社団法人による診療所開設についてご興味のある方は是非ご参加下さい。

体験参加も受付中です。
体験参加をご希望の方は事務局までメールして下さい。
よろしくお願い致します。

定例会（R2.10.16）開催のお知らせ

今週金曜日（10月16日）にAP西新宿５－Cにて一般社団法人医業経営研鑽会の定例会を開催致します。

教育研修会のテーマと講師は下記の通りです。

テーマ　在宅医療のはじめ方
講師　行政書士法人横浜医療法務事務所　代表社員　岸部宏一先生

体験参加も後3名まで受け付けております。
ご希望の方は早めに事務局までご連絡下さい。

なお親睦会は、新型コロナウイルスの感染拡大を考慮して、原則として4名で1つのグループとし、グループ毎にテーブルを分けます。
別グループとの席の交換はご遠慮下さい。

また、親睦会の参加費4,500円ですが、GoToイートのオンライン予約を利用して、5,000円の料理を予約する予定です。
一人1,000円づつポイントがつきますが、このポイントは11月の親睦会の時しか利用できません。
したがって本来は10月16日は1円もポイントが使えないですが、11月の参加者だけ得するのは不公平なので10月、11月ともに500円を上乗せした料理を予約することにいたします。
ご了承下さい。

親睦会の受け付けは10月15日の午前中までです。
親睦会への参加をご希望の方は必ず事前参加登録をお願い致します。

医業経営コンサルタントの基礎講座DVDは残り2枚です

医業経営研鑽会の正会員として入会された方には平成28年4月9日に収録した医業経営コンサルタントの基礎講座DVDを差し上げていますが、このDVDが残り2枚となりました。

10月6日の理事会で新たな基礎講座の内容について決定し、その後収録をする予定です。
今回はDVDではなく、ZOOMで収録して動画として配信しますが、もしかすると収録が間に合わず、正会員として入会された方に基礎講座の動画配信が遅れる可能性があります。

そのため、準会員の方に医業経営コンサルタントの基礎講座DVDを20,000円で販売しておりましたが、この販売は中止させて頂きます。
何卒ご了承下さい。

なお、本日現在の会員数は正会員74名、準会員64名の合計138名です。
正会員が9月だけで7名増えました。
正会員は定例会にZOOMで参加できることが増えた要因と思われます。
要因は何であれ会員が増えれば増えるほど、多くの事例や情報が集まるので大歓迎です。

ただ会員が増えると事務局の体制を強化する必要が生じてくる可能性があります。
そろそろ常勤・専属の事務局員を考える頃かもしれません。